この連載で復旧に向けた取り組みを紹介してきた矢先に豪雨が能登半島を襲い、大きな被害が出たことに言葉もありません。被害にあわれた方々に心よりお見舞い申し上げます。そして一日も早い復旧・復興をお祈りいたします。

【これからのこと】

2024年1月1日、能登半島をマグニチュード7.6の地震が襲った。半島という地形、建物やインフラ設備の老朽化、命綱ともいえる道路の被害など、さまざまな要因が重なり、上下水道をはじめとする社会インフラの復旧には多くの困難があった。厳しい現場を乗り越える原動力になったものとは、いったい何だったのだろう。さまざまなシーンで復旧に携わった人々のリアルな行動や、思いを振り返ってみよう。（全7回）

ここまで復旧へと至る道を見てきたけれど、今後のインフラ復興はどのように考えていくべきだろうか？

「現在の災害査定による復興は、元通りのサイズに戻すのが基本。しかし、現状通りに戻すことが本当に必要なのかも考えなければなりません。人口が減っている地域なら浄化槽のような小規模分散型のインフラが適しているかもしれない」

そう話すのは、国土交通省の上下水道地震対策検討委員を務める、東京大学特任准教授の加藤裕之先生。ネットワーク型で大規模集中の下水道に比べ、個別型で小規模分散での処理を可能にする浄化槽を設置する方が効率的な地域もある。しかし分散することで管理が必要な場所が増えてしまう。ネットワーク型と個別、一長一短ある選択肢をどう選ぶかは、その地域の特徴や未来をどう考えるかも重要だ。